土地の選び方＞土地の確認
まずは、購入予定地の地盤について確認してみましょう。確認すべきことはたくさんありますが、地盤についての確認が最優先です。土地は、更地として使用する場合は別として、何か建物を建てる場合、その地盤がとても重要です。地盤が緩いと、建物が傾いてしまい、様々な不都合が起こることは想像に難くありません。その土地の地盤に、建物を支えるだけの強度がない場合、別途基礎工事が必要となり、費用がかさむ事になります。
新たに開発された土地であれば、地盤調査が行われている可能性が高いですので、不動産業者やハウスメーカー、分譲会社などに問い合わせてみましょう。地盤についての様々なデータを手に入れることができます。また、地盤調査が行われていない場合はご自身で専門業者に依頼することができます。2階建て程度の一般的な住居の建設を予定している土地の場合、数万円で引き受けてもらえますので、調査してもらうことをお勧め致します。
地盤については、その土地の履歴や周囲の環境を調べることにより、ある程度予測することもできます。以前に田んぼや畑として使用されていた土地を、新たに宅地として開発した場合、地盤が緩い可能性があります。また、近くに川や湖、渓谷などがある場合も、地盤が緩い可能性が出てきます。特に、近くに大きな河川がある場合、以前は川底であった可能性もありますので、昔の地図を見ることによってある程度把握できる場合もあります。
購入しようとしている土地が、様々な法律に準拠しているのかどうかも、事前に調べておくべきことであるといえます。まず、購入しようとしている土地が、市街化調整区域である場合、住居を建てることは難しいです。市街化調整区域とは、都市計画法で定められているもので、「市街化を抑制すべき区域」に指定されている土地を言います。したがって、住居を建設するのに向いていない場合が多いため、注意が必要です。絶対に住居を建設することができないというわけではありませんが、たくさんの条件を満たす必要がありますので、現実的ではありません。また、市街化調整区域は、住むためのインフラが整備されていない場合も多いです。
建築基準法という法律では、道路に面している土地でないと、建物を建築してはいけないと定められています。その道路とは、単なる道路であれば良いのではなく、建築基準法で設けられている条件を満たすような道路でなければなりません。条文を見てみますと、「建築物の敷地は、幅4メートル以上の道路に2メートル以上接していなければならない」と記載されています。購入を予定している土地が、この条件を満たしているかどうか確認してみましょう。この条件を満たしていないと、思うような建物を建設することができなくなる可能性もありますので、不動産業者にも相談してみましょう。
法律関係では、上記の都市計画法や建築基準法だけに準拠していれば良いというわけではなく、その土地が存在する市区町村の条例にも準拠していなければなりません。その土地特有の決まりというものもありますので、条例についてもハウスメーカーや不動産業者に相談されると良いでしょう。
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